課題
Diverseyでは、複数のベンダーが地域ごとに語学研修プログラムを提供していたため、品質やコスト、請求方法やROIの追跡方法にばらつきが生まれていました。人事担当者は、従業員の語学トレーニングのニーズを十分に把握できず、トレーニングは福利厚生の一環として提供されがちで、戦略的投資とは程遠いものとなっていました。
そこで、Hult EFは同社との提携を通じて、語学研修を一元化してコスト効率を高めたり、ビジネスにおける言語ニーズの特定したりするための方法を模索。まずは、お客様と直接コミュニケーションを取る職務に就く従業員や、英語でのコミュニケーションを必要とするグローバルな職務に就く従業員を優先しながら、組織全体でビジネスニーズの定義と共有に取り組みました。
本事例ではDiverseyが語学研修の一元化によりコストを削減し、コミュニケーションを変革するとともに、現地とグローバルのより良い関係を構築した方法を解説します。